地震に強い「賃貸アパート」の選び方は？一級建築士が解説

アパートを選ぶ際は、安全性も気になりますよね。特に地震に関しては、建物の性能がダイレクトに影響するため、物件選びの際に注意したいポイントです。

こんにちは、カーサミアライターのささです。今回は、現役で賃貸物件を設計している一級建築士の私が、地震が起きても被害が出にくいアパートについて解説していきます。

物件選びなどに活用できる項目を紹介しているので、ぜひ、最後までご覧ください。

そもそもアパートとは？

なんとなく使っている「アパート」という単語ですが「マンション」との違いや、言葉の意味についてご存じでしょうか？

アパートの定義

実は、アパートとマンションには明確な定義の違いはなく、習慣によって呼び分けられています。

オーナーさんが決めた建物の名称に入っていることや不動産会社が決めていることもあり、正確な区別は難しい部分です。

一般的にアパートは、木造の2階建以下の共同住宅を指す場合に使われることが多いため、ここからは、アパートを木造2階建ての前提で解説をしていきます。

旧耐震基準？新耐震基準？地震に関する建築基準法を解説

建物を建築する際は、さまざまな基準に沿って建築する必要があります。

特に地震への対策は重要で、細かい基準が制定されています。ここでは、地震に関する基準を解説します。

耐震基準について解説

耐震基準とは、建物を建てる際に建築基準法で定められている地震への対策を表す基準です。建築基準法は、時代の流れや震災の歴史と共に法改正が行われてきました。

築年数が古い建物でよく耳にする旧耐震基準とは、1981年に新耐震基準ができるまで使用されていた基準です。「震度5程度」の揺れに対して建物が倒壊・崩壊しないという条件が設定されています。

1981年に制定された新耐震基準は、「震度6〜7程度」の揺れに対して建物が倒壊・崩壊しないという条件に変わっています。

その後、建築基準法では1995年に起きた阪神淡路大震災での住宅被害を基に、木造建築に適用され、耐力壁を規制する耐震基準が2000年に制定されました。いわゆる2000年基準です。

基準への適合は、建物が完成した年ではなく、建築前の確認申請の段階で適合していれば良いので、竣工年の確認では基準が判断できないことがあります。

アパートを選ぶ際は築年数に加え、適合している基準を不動産会社に確認してみましょう。

建物の新しい地震に対する基準、耐震等級を解説

地震への対策は、建築基準法の他にも住宅品質確保促進法（品確法）で定められています。

品確法では、2001年に耐震等級という基準が制定されました。

名前の通り「級」で性能を表しており、1級〜3級に分けられ、3級が最も高性能です。

耐震等級1級は、新耐震基準と同等の性能を要しており、2級は1級の1.25倍、3級は1級の1.5倍となっています。

アパートの建っている地域の地盤を確認

また、立地の影響も確認が必要です。アパートの建っている地盤が硬いほど、地震の揺れが伝わりにくいため、地震に強いと考えられます。

揺れやすさは、防災科学技術研究所のJ-SHIS MAP（全国地震動予測地図）で確認することができますよ。

参考：J-SHIS 地震ハザードステーション (bosai.go.jp)

地震により発生する二次被害の可能性も考えてみよう

地震の恐ろしいところは、二次被害を引き起こす可能性が高いことです。実際に過去の大震災では、直後に津波や火災、液状化といった被害が発生しています。

地震後の水害について建物の立地から確認

地震発生後の水害は、主に津波の被害と液状化の被害があります。水害は建物の立地や地盤の影響が大きい部分なので、起こりやすいかを事前に確認できます。

津波について

海岸付近における地震後に発生する二次被害として、津波が想定されます。河川付近においても、津波が川を逆流する河川津波が発生する可能性があります。

アパートを選ぶ際は、アパートの立地が浸水しやすい地域にないかハザードマップで確認しましょう。

液状化について

液状化は海岸や河川の周辺など、地下水位が高い場所で発生しやすく、地震による振動で地面下の砂の粒子がバラバラになり地盤がドロドロになる現象です。

地割れや陥没などを引き起こす危険な現象なので、事前にアパートの敷地周辺を液状化予測図で液状化しやすいエリアかどうか確認をしましょう。

「参考：液状化予測図 | 東京都建設局 」

地震後の火災被害について確認

地震発生後に起きる被害で、火災被害が想定されます。火災は地震発生による、電気配線やガス管の破損、暖房器具の炎症などが原因で発生します。

家屋が密集しているエリアでは被害が大きくなりやすいので、事前に行政のサイトなどで火災リスクを確認しましょう。東京都の場合では、地震後の火災リスクに関しても詳細がまとめられています。

「参考：地域危険度 | 東京都都市整備局 」

また、建物は建築する地域や建物の規模と用途により火災に対する構造が指定されています。

エリアにより異なりますが、アパート選びの際は、建物が耐火構造かどうかも合わせて不動産会社に確認してみましょう。