地震に強いマンションの見分け方は？一級建築士が確認するのはこの5点

マンションを選ぶ際は、建物の地震に対する性能についても、よく理解しておきたいですよね。地震に強いマンションを見分けられると、いざという時安心して生活を送ることができます。

こんにちは、カーサミアライターのささです。今回は、一級建築士として日頃から、マンションを設計している私が、地震に強いマンションの見分け方を解説します。

教えてくれたのは…

物件を選ぶ際に気にするべきポイントについても紹介しているので、ぜひ、最後まで読んでくださいね。

マンションそのもののチェックポイント、3点

マンションの築年数と耐震基準を確認

マンションの地震への強さは、築年数と耐震基準の確認が大切です。

建築基準法では、地震への建物の制限として耐震基準が定められています。新耐震基準と言われる最新の基準は、1981年に制定されています。築年数が40年より古い場合は、新耐震基準に適合しているか確認しましょう。

また、建築基準法のほかにも、2001年に住宅品質確保促進法（品確法）で設定された耐震等級という基準があります。

耐震等級は任意で設定が可能で、耐震等級1級は、新耐震基準と同等の性能を要しており、2級は1級の1.25倍、3級は1級の1.5倍となっています。

耐震等級については、築年数などから確認することができないので、確認には不動産会社へ問い合わせが必要です。

マンションの形状を確認

マンションの形状によっても地震への強さが変わります。複雑な形状ほど、構造への負荷が掛かるため、地震に弱くなります。矩形（長方形）に近いほど、安定するため地震に強くなります。

都心に近いほど、敷地いっぱいに無理して建物を建てようとするため、形状が複雑になりやすいです。

マンションの地震に対する性能を確認

マンションに使われる地震への対策には3種類の構造があります。

耐震構造

耐震構造は、建物の強度を強くして地震に耐える構法です。工事費用が安く、日本で最も使われている構造です。

【メリット】
実績が多く安心な点、台風などの揺れにも耐えられる点があります。

【デメリット】
地盤と一緒に建物も揺れるため、カップボードや棚など、家具の転倒などの恐れがあります。

制震構造

制震構造は、建物の壁や屋根に制震材を取り付け、揺れを吸収する構法です。

【メリット】
耐震構造より揺れが少ないので、建物内部の被害も少ないと言われています。
制震装置が揺れを吸収するため、建物へのダメージは少なく、繰り返しの揺れに強いので長期間住むのに安心です。

【デメリット】
耐震より揺れないとはいえ、地震の揺れは伝わるので、家具の転倒などへの対策は行う必要があります。

免震構造

免震構造は、建物と地面を切り離し、地震が建物に伝わらないようにする構法です。

地震に対する性能として、一番新しい技術で工事金額も高いため、マンションの価格自体も高額になります。

【メリット】
建物に地震が伝わらないため、地震発生時の家具の転倒などによる２次被害が少ないことです。

【デメリット】
建物と地盤が切り離されているため、台風時などの強風時でも横揺れが発生することです。

マンションの立地に関するチェックポイント

マンションの建っている地域の地盤を確認

また、マンション地震への強さとして建物の強度や対策の他に、立地の影響も確認が必要です。マンションの建っている地盤が硬いほど、地震の揺れが伝わりにくいため、地震に強いと考えられます。

揺れやすさは、防災科学技術研究所のJ-SHIS MAP（全国地震動予測地図）で確認することができます。

参考：J-SHIS 地震ハザードステーション (bosai.go.jp)

地震により発生する二次被害の可能性を確認

地震の恐ろしいところは、二次被害を引き起こす可能性が高いことです。実際に過去の大震災では、直後に津波や火災、液状化といった被害が発生しています。

地震後の水害について建物の立地から確認

地震発生後の水害は、主に津波の被害と液状化の被害があります。水害は建物の立地や地盤の影響が大きい部分なので、起こりやすいかどうかは事前に確認できます。

津波について

海岸付近における地震後に発生する二次被害として、津波が想定されます。河川付近においても、津波が川を逆流する河川津波が発生する可能性があります。

マンションを選ぶ際は、マンションの立地が浸水しやすい地域にないかハザードマップで確認しましょう。

液状化について

液状化は海岸や河川の周辺など、地下水位が高い場所で発生しやすく、地震による振動で地面下の砂の粒子がバラバラになり地盤がドロドロになる現象です。

地割れや陥没などを引き起こす危険な現象なので、事前にマンションの敷地周辺を液状化予測図で液状化しやすいエリアかどうか確認をしましょう。

参考：液状化予測図 | 東京都建設局

地震後の火災被害について確認

地震発生後に起きる被害で、火災被害が想定されます。火災は地震発生による、電気配線やガス管の破損、暖房器具の炎症などが原因で発生します。

家屋が密集しているエリアでは被害が大きくなりやすいので、事前に行政のサイトなどで火災リスクを確認しましょう。東京都の場合は、地震後の火災リスクに関しても詳細がまとめられています。

参考：地域危険度 | 東京都都市整備局

また、建物は建築する地域や建物の規模と用途により火災に対する構造が指定されています。

エリアにより異なりますが、マンション選びの際は、建物が耐火構造かどうかも合わせて不動産会社に確認してみましょう。

建築士の私が、物件探しの際に確認したこと

私はいま、築年数が古いリノベーション物件に住んでいます。

古い物件ですので、新耐震基準に適合しているかは、物件探しの早い段階で不動産会社へ確認を行いました。新耐震基準であれば、築年数などにはこだわらなくていいと考えています。

また、ハザードマップなども事前に確認しました。地域に洪水の予測があったため、浸水被害が想定される高さよりも高い階を選びました。

耐震基準とハザードマップの確認は、いずれも取り立てて特別なものではありません。その気になれば誰でも確認できる内容です。
しかし、こうした基本的な事項の確認こそが大切だと考えています。