今回は、「首都直下地震に備えた防災グッズの見直し」に関して紹介します。このシリーズでは、防災士という防災系の資格保有者である私が、防災に関する疑問を解決していきます。東京都は、2022年5月25日に、10年ぶりに見直した首都直下地震の被害想定を公表しました。地震に備えてすでに対策を行っているという方も、これをきっかけにぜひ地震対策の見直しを一度行ってみてください。・見直し案(1) ：「発災後3日後〜」は家庭での備蓄が枯渇した在宅避難者が避難所へ移動し、避難者が増加することにより、必要な物資が行き渡らなくなったり、避難所の衛生状況が急激に悪化したりすることが予想されています。食料品や生活必需品の確保で困ったり、備蓄が足りずに途中で避難所へ避難したりということのないよう、備蓄を3日分しか用意していないという場合には、1週間以上分の備蓄を用意するように見直しをしてほしいと思います。・見直し案(2) 火災防止対策を見直す：自宅で地震後に火事が発生した場合、初期消火を行えれば被害の拡大を防げる可能性があります。また感震ブレーカー（強い揺れを感知した場合に自動でブレーカーを落とし、電気の共有を遮断してくれる装置）を設置することで、電気が原因となる火災や停電復旧後の通電火災を防ぐのに有効です。「簡易タイプ」や、「コンセントタイプ」など、工事が不要で、自分でも簡単に取り付けが可能な感震ブレーカーもありますよ。・見直し案(3) 充電器を見直す：「発災後3日後〜」には徐々に停電が減少するとされています。しかし、発電所自体が停電している場合や電力供給不足の場合には、「発災後1週間後〜」も計画停電が継続される可能性があります。ソーラー式のモバイルバッテリー、または大容量バッテリーのポータブル充電器へ、現在備えている充電器を見直すことをおすすめします。・見直し案(4) 自宅の安全性を見直す：自宅の耐震性を確認する、家具転倒・落下防止対策を行うなど、改めてチェックしてみましょう。・見直し案(5) 帰宅困難への備えを見直す：帰宅困難に備えて、職場に防災グッズを用意しておきましょう。また、帰宅困難や外出時の災害に備えて、いつも持ち歩くかばんの中には防災ポーチを用意しておきましょう。今回の首都直下地震被害想定の改定により対策の見直しを行うだけでなく、防災の日や季節の変わり目などには、定期的に地震対策の見直しを行ってみてほしいです。