"中古マンション"

24歳・独身・女性一人暮らしで中古マンションを購入したリアル体験談です。物件の選び方、年収や住宅ローンのこと、普段の生活費や家計簿のことも書いています。

この記事はマンションの売り込みでも勧誘でもありません。【宅建士】の資格を持ったカーサミアの編集部員が、中立な立場から、もし独身・一人暮らし女性がマンションを買おうと思ったとき、本当に買えるのか、買って損をしない物件の選び方、購入資金の資金計画の立て方、住宅ローン・諸費用・頭金の違い、等を詳しく説明します。さて、現在どのくらいの家賃を払っている人ならマンションが買えるのか、まず疑問に思いますよね。結論から言うと、東京で月々7万5000円くらいの家賃を払っているなら、総額1800万～2000万円程度の分譲マンションを買える可能性が十分にあります。同じくらいの月々の支払いをするとして、マンションを購入することのメリットについて解説したいと思います。メリットとしては、「自分の家」がある満足感、DIY・リフォームの自由度が高いこと、経済的なメリットがあること、 等が挙げられます。一人暮らし女性が購入して、後悔しないマンションの基準とは、「価値がある物件」。言い換えると「売却時に高く売れる物件」です。ずっと自分が住むのなら自分だけが気に入ればよいのですが、将来的に売却する可能性があるなら、需要の高い=多くの人が欲しいと思う物件を選ぶことが何より大事です。具体的なチェックポイントとしては、駅からの距離・主要駅へのアクセスの良さ・物件そのもの・街の住みやすさ・建っている土地・災害への強さ等が重要になります。カーサミア編集部が作った『物件おすすめ度採点』ツールでは、必要事項を入力するだけで、購入候補のマンションについてのメリット・デメリットがわかり、100点満点で何点か採点できますよ。続いて、具体的な購入候補物件の探し方について解説したいと思います。具体的に購入候補の物件を決めるまでには事前準備・物件の検討・物件の検証という段階を踏みます。特に「事前準備」と「物件の検証」は、不動産会社の話を単に鵜吞みにするのでなく、自分でもよく調べて考えることが大切です。「自分は素人だし、無理のない予算（資金計画）かどうか、判断できる自信がない」という方は、独立系のファイナンシャルプランナーに相談することがおすすめです。また、不動産購入に関するセカンドオピニオン「住まいサーフィン」というサイトも活用できます。欲しいと思うマンションが見つかったら、次は実際に見て確かめる段階です。街の様子、マンションそのもの、お部屋・間取りをチェックしましょう。入居後のリフォームやリノベーションで変えられるものは妥協もありです。また、「建物自体の管理が行き届いていない物件」は絶対に避けたほうがいいです。購入したい気に入った物件が見つかったら、いよいよクライマックスと言ってもいい「購入資金」をどうするかを考える段階です。結論から言えば、正社員じゃなくて、契約社員・派遣社員やフリーランスでも、勤続年数が短くても、健康状態に多少不安があっても、年収が320万円程度以上あり、諸費用分の自己資金100万円～200万円程度を用意できれば、2000万円程度のマンションを購入するための住宅ローンが組める可能性があります。加えて、200万円程度の頭金を用意できれば、さらに住宅ローン審査は有利になります。とはいえ実際は、ローン審査に通らなければならないので、人によってはNGの場合もあります。購入時には頭金とは別に諸費用が必要になります。具体的には、マンション管理費・登記費・ローンの手数料・税金・保険などがあります。諸費用は新築コンパクトマンションの場合、物件価格の約5～7%。中古マンションの場合は約5～10%が目安。仮に2000万円のマンションを購入する場合は、約100万円から200万円の諸費用が、頭金とは別に必要だと考えてください。カーサミア編集部では、一人暮らしの女性が住宅を購入するなら「フラット35」が適していると考えています。金利が一定なので将来までの返済計画を立てやすいです。また、「フラット35」は審査金利(いくらまで融資できるか審査するための利率)が、実際の金利とあまり変わらないので、審査が通りやすいです。正社員だけでなく、契約社員、派遣社員やフリーランスも可、健康状態も指定なしなど、住宅購入を考える人に広く扉を開いている住宅ローンといえます。最後に、購入までの手続きについてご紹介します。まずは購入（買付）申込書を提出。住宅ローンを活用するなら、並行して住宅ローンの事前審査に申し込みます。次に住宅ローンの正式申込（本申込）。並行して物件の契約も行います。住宅ローン手続きの最後は「金銭消費貸借契約」。金消契約から最短1週間～10日後に物件の引き渡しが行われ、晴れて、世界に一つしかないあなたのマンションとなります。

独身の一人暮らし女性のマンション購入について、より具体的に検討したい…と思ったとき、利用できるサービスをご紹介します。私たちは「不動産”開発”会社」が運営するメディアという第三者的な立場を活かして、一人暮らし女性の住まい探しに役立つ情報を発信しています。世の中には、マンション購入を検討する際に役立つサービスがたくさんあります。しかし中には、ファミリー向けが中心のサービスや、単身者向けであっても投資用物件が中心のサービスも多く存在しています。そこで、今回は「一人暮らし女性が、自分で住むマンション」を探す際に役立つサービスを厳選しました。「一人暮らし（単身者）」や「女性」に特化したサービス、特化ではないけれど一人暮らし女性に役立つサービスをご紹介しますので、活用してくださいね。

「買えるなら買いたい」とマンション購入に興味を持っている方も多いのではないでしょうか。でも、マンション購入したあとの月々の住居費のこと、特に「具体的に毎月いくら支払うことになるの？」という情報は少ないです。住宅ローンの月々返済額と、管理費・修繕積立金などのランニングコストは人それぞれ・物件それぞれなので、目安を示すことが非常に難しいためです。でも、なんの目安もない状態では、そもそもの比較検討ができませんよね。ですから、賃貸と購入の費用をシミュレーションできる「ずっと賃貸・マンション購入比較シミュレーション計算ツール」を公開しました。あくまで概算ですが、費用感の参考にしてくださいね。使い方はとっても簡単。現在の住居費（家賃＋管理費・共益費など）を入力するだけ。現在の賃貸が8万円の場合、ずっと住み続けると、60年間で5760万円がかかります。しかしこれは、「5760万円のマンションが買える」という意味ではありません。シミュレーションツールでは、まず、管理費・修繕積立金の合計を月々2.5万円と仮定します。月々の住居費を同程度の8万円とするためには、住居費8万円-ランニングコスト2.5万円＝ローン返済額5.5万円となります。月々のローン返済額が5.5万円なら、下記のように、おおよそ1700万～2200万円前後の物件購入を検討可能です（金利1.3%、返済期間35年の場合）。検討が具体的になってきたら、頭金と諸費用について考えましょう。頭金とは別に、各種手数料や税金などの「諸費用」が必要になります。一般的に新築マンション（専有面積50㎡以下のコンパクトマンション）の購入時には、諸費用として5～7％程度用意しておくことが推奨されています。中古マンションで仲介手数料が必要な場合は8～10％程度と考えておくといいでしょう。さらにいざというときのため手元に残すお金のことを考えると、「貯金が300万円あっても、頭金は60万円」というケースもありえます。本格的にマンション購入を検討するときは、まず、頭金と諸費用のための資金をどうするか考えてみましょう。・手持ちの資金でまかなう・これから貯金する・親族から援助（贈与）してもらう・親族から借りる・住宅ローンとは別に、金融機関から借りる…など、さまざまな方法がありますよ。諸費用の目途がつき、資金のうち頭金にできる金額のイメージがついたら、住宅ローンのプラン・金利について、詳細にシミュレーションしてみてください。個人的によく使うシミュレーションサイトは、SUUMOとARUHIです。もし具体的に購入を検討している物件があるなら、その物件を扱っている不動産会社にコンタクトを取ってみましょう。検討中の物件について、購入申込の前に行う「事前審査」ができるよう、金融機関と繋いでくれるはずです。銀行の判断によっては、より金利を下げた住宅ローン（優遇金利）が使えることもあります。最後に、「ずっと賃貸・マンション購入比較シミュレーション計算ツール」における概算の考え方をご紹介します。・ランニングコスト（管理費＋修繕積立金）：国土交通省の「平成30年度マンション総合調査」から、1戸当たりの平均の月額を参考に「2.5万円」と仮定しています。・住宅ローンの金利と返済額について：全期間固定型のフラット35で、35年返済として計算しています。・ボーナス時返済額：「0円」の設定です。・固定資産税等：含みません。それなりに大きな金額ですが、賃貸でも更新料がかかることを思えば、特段に恐れなくて大丈夫ですよ。賃貸の家賃と比較して、同程度の住居費負担で買えるマンションの金額、イメージできたでしょうか？記事では「家賃8万円」のシミュレーションでご説明しましたが、ツールではあなたの状況に合わせた金額を入力できますよ。

物件探しの際に募集広告や物件資料に目を通す中で、「これってどういう意味？」という項目に出会うことも多いと思います。今回は、物件概要の中でも特に覚えておきたい項目を解説します。内容を理解することで、先に知っていた方が良かったことなどが分かり、物件選びの重要な判断基準にすることができます。不動産業者の誘導に引っかからない、より効率の良い物件選びができるようになりますよ。