"一人暮らし"

社会人であれば、日中は会社など自宅以外で過ごしていることが多いでしょう。そのため、自宅に居る際だけでなく、外出中に災害にあってしまう確率は十分高いですよね。今回は、防災士という防災系の資格保有者である私が、「災害で自宅に帰れないときどうすればいいのか」について紹介します。とくに都心部では、災害が発生し交通機関がマヒした場合、多くの帰宅困難者が発生することが予想されます。帰宅困難者とは、自宅までの距離が遠く徒歩での帰宅が困難な人のことを指します。外出中に予期せぬ災害にあってしまい、交通機関がマヒし帰れなくなってしまったとしても、むやみに移動しないように心がけることが大切です。なぜなら、多くの人が一斉に帰宅しようとすると、駅周辺や路上などで大混雑が発生する可能性があるためです。もし、大混雑に巻き込まれた場合、集団転倒にあうなどのリスクが伴います。そのほかにも、混雑により緊急車両が通れなくなり人命救助にも支障がでる可能性も。まずは、外出中に災害が発生した際にはまず身の安全確保を行い、スマホで正しい災害情報や交通情報を入手することから始めましょう。交通機関が復旧するまでの滞在場所としては、一時滞在施設・災害時帰宅支援ステーション・職場などが考えられます。災害時帰宅支援ステーションは、一時滞在施設とは異なり、物資（食料、毛布またはブランケット等）の提供は受けられないことが特徴です。待機場所を探しているのであれば一時滞在施設のほうが適切です。もし、職場にいる最中や職場付近で災害が発生した際には、原則職場で3日程度待期しましょう。災害発生から3日程度は救助活動が優先されるため、混雑した状況が続くことが予想されるためです。もし、交通機関の復旧を待たず自力で自宅に帰宅するのであれば、「安全に」「自力で」「歩いて」帰れることが条件です。しかし、基本的には歩いて帰ることは推奨しません。途中で食料・水が足りなくなること、トイレが使えないこと、女性の場合は夜のひとり歩きは危険なこと、余震の心配があることなど、さまざまな問題が考えられるためです。しかしペットを飼っているなど、地震の際に絶対に自宅に帰らなければならない理由がある方もいますよね。その場合は、徒歩帰宅の訓練を事前に行うことをおすすめします。実際に、職場から自宅まで帰宅経路を歩き、沿道の様子を確認したり、帰宅支援マップ等を見て休憩場所などの確認を行ったりしましょう。また、地震の影響で通行不能になる道が出ることも考え、2通り以上のルートを用意しておくといいです。都心部では、災害時に大勢の帰宅困難者が見込まれることから、「帰宅困難者対策訓練」を実施している場合もあるため、各自治体の情報を確認してみてください。

災害によって避難指示が出された場合、安全な避難所へ避難する必要があることは誰もが認知していることでしょう。しかし、避難所でどのような生活を過ごすのか、ルールはあるのかなど具体的な様子がわからない方も多いはず。今回は、防災士という防災系の資格保有者である私が、「避難所生活の過ごし方」を紹介します。万が一、一人で避難所生活を送ることになった場合でも、事前に多少の知識を持っていれば安心ですよね。避難所生活で困らないためにも、生活方法やルールを学んでおきましょう。避難所ではさまざまな人が共同生活を送ることになるため、各避難所でルールが定められています。ルールは避難所ごとに異なる場合がありますが、今回は一般的な避難所でのルールや生活の過ごし方を紹介します。避難所生活では、ルールを守りお互いに助け合いながら生活を送ることが不可欠。もし避難所生活になった際、マナー違反をしたり他の避難者とトラブルに発展したりしないよう、一般的なルールや生活の仕方を把握しておきましょう。　Q：一人で避難所に行ったとき、どうすればいい？　A：まずは受付で申告しましょう。　Q：避難所での生活、プライベート空間は？　A：近年は簡易的なプライベート空間を確保できる自治体が増えています。居住スペースには私物を置けますが、貴重品は肌身離さず持ち歩きましょう。　Q：避難所での生活、食料・物資の配給は？　A：充分な物資が全員に行き渡るとは限りません。少なくとも3日分、可能であれば1週間分程度の備蓄を自分で用意しておきましょう。　Q：避難所での生活、役割分担は？　A：受付・掃除・炊き出し・物資の配布など、避難者も協力しながら運営に参加する必要があります。　Q：避難所での生活、入浴・トイレは？　A：支援もありますが、特にトイレは劣悪な環境になってしまう可能性も。自分でも身体を清潔に保てる物品や簡易トイレを備えておきましょう。避難所での生活、睡眠は？　A：消灯時間のルールが定められているときは守りましょう。また、慣れない環境や災害によるストレスから不眠になるケースも考えられます。不眠症対策や、暑さ対策・寒さ対策をしておきましょう。　避難所生活を体験したことがない方にとっては、まったくどのような生活か想像がつかないですよね。避難所生活は、慣れ親しんだ自宅を離れ地域住民と共同生活を送ることになります。また、災害などのストレスも伴うことから決して楽な生活ではないことが考えられます。もし避難所生活を送ることになった際にできるだけ適応できるよう、事前に知識を取り入れ心構えを持っておけるといいですね。過去の記事では、避難所生活に役立つアイデア情報も紹介しているのでよかったら併せてご覧ください！

いざという災害時に、素早く防災情報を入手できる自信があるという方は少ないでしょう。情報の入手が遅れたり、誤った情報を入手してしまったりしたことにより、時には命が脅かされる可能性もあります。防災士という防災系の資格保有者である私が、今回は、「防災情報の検索方法や調べる順序」について紹介します。災害時に、信頼性のある機関から素早く情報を入手し、自身の安全を確保できるようにしましょう。以下7つの順に沿って、地震や台風・豪雨の際の情報収集の仕方を紹介します。①TV・ラジオ・ライブ配信など報道機関の情報を確認②気象庁など国のサイトで、報道機関の情報が正しいかを確認③各自治体のサイトで、居住地域の情報を確認④SNS・アプリなど、その他の媒体で情報を確認⑤外出中の場合、交通状況を確認⑥避難が必要な場合、ハザードマップで情報を確認⑦安全が確保できたら、家族・友人の安否情報を確認　順番に解説します。災害が発生したら、まずはすぐにTV・ラジオ・ライブ配信などでリアルタイムに情報を確認しましょう。TVやライブ配信は映像で災害状況を確認できるため、自分の目で具体的な状態を把握できます。また、自身の地域だけではなく広い範囲の情報を入手できるでしょう。報道機関の情報源が本当に正しいものなのか、またより詳しく知りたい場合は気象庁などの国のサイトを確認しましょう。次に、各自治体のサイトで、より居住地域の具体的な情報を確認しましょう。各自治体によりサイトの形態は異なるため、自身の自治体のサイトの見方をあらかじめ確認しておきましょう。また各自治体でしか得られない重要なお知らせが表示されていることもあるため、より災害への危機管理を行えます。そのほかにも、SNSで地域のリアルな情報を確認したり、防災アプリで情報を確認したり、地域の防災無線で確認したりする方法もあります。SNS利用時に注意したいのが、なかには嘘の情報を発信したり公式アカウントになりすましたりして情報を発信するなど、悪意ある情報も紛れていることです。そのため、すべての情報を鵜呑みしないように注意しましょう。外出中に被災した際に、そこから徒歩で自宅に帰れない場合は、自宅までのバスや電車の交通状態を確認する必要があります。もし自宅に帰れない場合は、周辺に災害時徒歩帰宅者支援ステーションがないかも情報を集めましょう。防災情報を入手した結果、避難が必要な場合はハザードマップで避難先や安全な避難経路を確認しましょう。各自治体より配布されている紙のハザードマップを確認するか、国土交通省が提供する「ハザードマップポータルサイト」で確認を行ってください。安全が確保できたら、家族や友人の安否情報を確認しましょう。ライフラインが断絶しインターネットが繋がらない場合は、災害用伝言ダイヤル「171」、災害用伝言板「web171」、各携帯会社用の災害用音声お届けサービスなどを用いて安否情報を確認する手もあります。災害が発生した際、自分の身を守るためにも防災情報の収集は欠かせないものです。インターネット上には嘘の情報が溢れている可能性もあるため、国や自治体など必ず情報源が確かな場所から正しい情報を入手することが大切ですよ。

みなさんは、台風予報を確認する際にどのサイトを活用していますか？台風の被害が心配される場合、予定を変更したり事前に台風対策をおこなったりする必要があるため、できるだけ正確な情報を知りたいですよね。今回は、防災士という防災系の資格保有者である私が、「台風予報を正確に知る方法」はあるのかを紹介していきます。台風の情報収集にこれまで悩んできたという方はぜひチェックしてください。気象庁の「最新の数値予報解説資料集(令和2年度)」の「全球モデル予測精度の国際比較」や「台風進路予報誤差国際比較」によると、ECMWF（ヨーロッパ）を中心に欧州が優れた精度を誇っています。しかし、あくまで予測でありときには外れることもあるため、「正確な気象情報・台風予報を提供しているのはコレ」というのは明言できません。近年日本において、海外の気象情報サイトが優れていると話題になることもありますが、そのサイトが一番正しいと過信して利用するのは得策ではありません。気象情報サイトそれぞれの特性を活かし、知りたい情報に応じて上手に使い分けることをおすすめします。気象庁-台風情報は、言わずと知れた、日本の行政機関のひとつである「気象庁」が提供する台風情報です。私たちがよく目にする、民間気象会社や報道機関による台風情報は気象庁の情報に基づいたものです。気象庁は、複数の情報が出ると混乱を招くことから、「防災情報というものはシングスボイスであることが望ましい」と提言しており、「気象庁以外の者は「警報」を発表してはいけない」という条約もあります。現代ではインターネットを介して他国の情報を目にできますが、防災情報を確認する際には、気象庁を確認することを国として推奨しているといえるでしょう。「Windy（ウィンディ）」は、2014年に登場したチェコの会社が運営する気象情報サイトです。スマホで利用できる無料アプリもリリースされています。風、雷、雲、雨、気温、波、気圧など世界中の気象情報をリアルタイムで視覚的に見られて、1時間ごとの気象情報を10日後まで確認できるのが特徴です。気象庁とWindyがそれぞれおすすめな場面を紹介するので、利用の際の参考にしてください。気象庁がおすすめの場合は、・台風が近付いていて、気象警報・注意報を確認する必要があるとき。Windyがおすすめの場合は、・先の予報を確認したいとき・視覚的な情報も取り入れたいとき・海外の台風情報を見たいとき　です。正確な台風情報を知りたい方は、気象庁の情報を主に確認するとともにWindyなどの他のサイトも併用するのがおすすめです。サイトによって台風予報が同じであれば、その情報に沿って対策を取ればいいでしょう。もしサイトによって台風予報が異なる場合は、いずれかの予報が外れていたとしても台風がどちらの進路をとっても問題ないように備えることで、台風に対して万全の対策が行えますね。